働く環境

効率的に働き、早々に業務を完了すれば定時の30分前に退社することができます。さくらインターネットの定時は「9:30〜18:30」となっていますが、例えば外部のセミナーなどで早く会社を出たいといった場合など、その日の自分の業務が終わっていれば18:00に退社できます。早く退社することによる給与の減額は発生しません。

さくらインターネットの定時は「9:30〜18:30」ですが、コアタイム「12:00〜16:00」を中心に10分単位で前後にスライドすることができます。（最も早い時間が7:00〜16:00、最も遅い時間が12:00〜21:00）育児や介護、通院などの理由だけでなく、私用でも気軽に利用できます。これによって、業務前後の保育園の送り迎えなどの都合にあわせ、柔軟に勤務時間を設定することができます。さらに、「さぶりこ ショート30」との併用もできるため、ワークライフバランスに合わせた勤務時間の調整が可能です。

業務効率の向上と早めの退社を目的とし、正社員に20時間分の残業手当を先払いで支給します。月間の平均残業時間が10時間程度なので、多くの社員が実際の残業時間よりも多く残業手当が支給されることになります。ショート30とあわせ、勤務時間の短縮を目指しています。また残業が20時間を超過した場合、超過分は1分単位で支給されます。

さまざまな休暇制度を用意し、その取得を奨励しています。

年間休日

125日（2024年度）

有給休暇

入社時20日付与。（アルバイトを除く）

1日・半日・1時間単位で取得が可能。

バカンス休暇（正社員）

有給休暇と別に、毎年度3日の休日を付与。任意の時期に取得可能。

記念日休暇（正社員）

有給休暇と別に、ご家族の誕生日等、指定の記念日に記念日休暇を取得可能。

特別有給休暇（正社員）

結婚・出産の際などに、有給休暇と別に特別有給休暇を付与。

永年勤続休暇（正社員）

勤続10年毎に5日間の特別有給休暇を付与。

連続有休手当

有給休暇取得促進のため、2日以上連続で有給休暇を取得した場合に、1日につき5,000円の連続有休手当を支給（2日取得で10,000円、5日取得で25,000円）。 1年度につき最大10日まで取得可能。

傷病介護積立有給休暇（正社員）

消滅する有給休暇を、1年間最大5日、トータル40日まで積立可能。

自身の傷病、家族の介護などの際に利用可能。

産休・育休・出生時育休からの復職後の働き方支援として、時短勤務の制度を用意しています。保育園・幼稚園の送り迎えなどの都合に合わせ、柔軟に時短勤務をおこなうことができます。女性社員だけでなく、育児中の男性社員も利用可能です。在宅勤務、時短勤務と合わせて、産休・育休・出生時育休明けでも無理なく復帰でき、多様な働き方を支援しています。

社員同士のコミュニケーションの活性化を目的としたイベント（業務外）を開催する場合、費用の一部を会社が負担します。スポーツ、ゲームなど、活動内容に制約はありません。登山からランチ会まで、さまざまなイベントが開催されています。

業務時間外について、本業以外の仕事に取り組んだり、NPOなどの社会活動に参加するなど、本業と並行してさまざまなキャリアに挑戦していただくことが可能です。会社に縛られるのではなく、自由な意思で挑戦することで、自身のスキル、経験、人脈などの幅を広げ、会社でもさらに活躍していくことを期待しています。

さまざまな資格や志向、バックグラウンドを持ったキャリア相談員（社員）とフラットにキャリア相談が可能です。秘密厳守・人事権とは一切リンクしない、フラットな場です。相談員との対話を通じて、自身の答えを見つけることを支援します。

外部研修会社と提携し、幅広いビジネススキルを身に着ける研修プログラムを用意。社員は上長とキャリアや得意・不得意などを相談の上、自分にベストな研修を選択して受講することができます。オンライン研修の用意もあり、リモート前提の働き方の中でも積極的な受講が可能です。

新卒入社者向けのオンボーディングから、管理職向けの実践的な研修まで、階層別の研修プログラムを用意。次の階層に向けた、より高度な学びを得ることができます。

社会の変化によって必然的に働き方に変化が生じ、新しい人生設計の必要性を漠然と感じる機会が増える中、これまでの考え方にとらわれず、環境の変化に応じて主体的にキャリアについて考えていけるような場を設けています。

最近の状況や困っていることを把握できるよう、上長とメンバーの間で1on1を月1回・30分以上の実施を必須としています。また役員や他部門の方との1on1も積極的に行われています。

さまざまなメソッドを用いたチームビルディングの施策を実施。チームメンバー間の相互理解を深め、互いの特性を理解し、互いを尊重し合うコミュニケーションにつなげていくことを目的としています。

全社員がITを活用して「やりたいこと」を「できる」に変えるために、一定の技術スキルの習得を目的とした研修制度です。 バックオフィス業務をしている社員など、非エンジニアの社員がプログラミングやITインフラなど技術に関する専用の研修を受講しています。