さくらインターネット、サステナブルなデータセンター運営を目指し、石狩データセンターが調達する主な電力を環境性に優れたLNG・ガス火力発電へ変更
〜年間CO2排出量の約24%にあたる約4,800トンを削減〜

クラウドコンピューティングサービスを提供するさくらインターネット株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：田中 邦裕）は、自社で運営する石狩データセンターの電力調達先を、環境性に優れるLNG・ガス火力発電を主とした電力会社へ2021年6月より変更しました。これにより、石狩データセンターにおける二酸化炭素（CO2）の年間排出量の約24%にあたる約4,800トンを削減できます。

DX（デジタルトランスフォーメーション）を支える社会的インフラとして、データセンターの重要性は年々増しています。国内においても、IDC Japan株式会社の調査によれば、クラウドサービス拠点としてのデータセンター建設需要は高水準で推移し、ハイパースケールデータセンター^※1の年間平均成長率は、延床面積ベースで28.8％になると予測されています。

一方で、データセンターは大量の電力を消費します。SDGsの観点からも、温室効果ガスの排出を削減してサステナブルな社会に貢献することがデータセンター運営においても求められています。

そのため、当社が北海道石狩市で運営するクラウドコンピューティングに最適化した石狩データセンターでは、その立地を生かし、2011年の開所当初よりサステナビリティを高める取り組みを積極的に行っています。北海道の冷涼な外気でのサーバーを冷却や、サーバーからの排熱をロードヒーティングや事務所の暖房へ活用などエネルギー効率の向上を図り、都市型のデータセンターと比較して約6割にまで電力量を削減しています。今回の環境性に優れたLNG・ガス火力発電へ変更もこの取り組みの一環です。

さくらインターネットは「『やりたいこと』を『できる』に変える」という企業理念のもと、今後もサステナブルなデータセンター運営を通じて、社会のDXを支えてまいります。

石狩データセンターについて

さくらインターネットが運営する北海道石狩市の石狩データセンターは、クラウドコンピューティングに最適化した大規模データセンターとして2011年11月に開所しました。北海道の冷涼な外気を活用した外気冷房によるエネルギー効率の向上、建物から設備にいたるまでの徹底したモジュール設計による柔軟性、東京ドーム約1個分という広大な敷地によるスケールメリットが特長です。

※1サーバー室面積5,000平方メートル以上かつ電力供給量が6キロボルトアンペア／ラック以上で、テナントがクラウドサービス事業者であるような事業者データセンターのこと
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